高性能住宅

HIGH PERFORMANCE

快適性・省エネ性・耐久性を兼ね備えた、
次世代の暮らしを叶える高性能住宅。
家族の安心と未来のために、ワンランク上の住まいをご提案します。


長期優良住宅

次世代まで住み続けられる性能

一般的な日本の住宅寿命は平均30年程度と言われています。長期優良住宅は耐久性、耐震性、メンテナンス性、省エネルギー性、それぞれ一定以上の基準を満たすことで、海外先進国と同じ約60年〜100年の長い住宅寿命を実現。建替による費用負担も軽減することができます。「長期優良住宅認定条件」住戸面積:一戸建:75㎡以上、共同住宅:55㎡以上、一戸建および共同住宅ともに1階床面積40㎡以上(階段面積除く)
※上記未満の場合は認定申請ができないため、税制優遇処置の対象外となります。

耐久性耐震性メンテナンス性省エネルギー性
認定種別長持ちする
家であること
地震に強い
家であること
メンテナンスしやすい家であること省エネな家であること
認定条件耐久性の「最高等級3」定期的な点検を可能とする処置「耐震等級2」以上(許容応力度計算の場合)メンテナンス性の等級「最高等級3」「断熱等級5」かつ「一次エネルギー消費量等級6」
自社の長期優良住宅シロアリの侵入を防ぐ防蟻処理(GLより1mまで)許容応力度計算による耐震等級3(耐力面材)給排水サヤ菅工法「断熱等級6」「一次エネルギー消費量等級6」「太陽光パネル」「第1種熱交換換気システム」

各種減税や割引制度が利用可能

フラット35の借入金利(当初5年間)

※借入申込時に夫婦であり、借入申込年度の4月1日において
夫婦のいずれが40歳未満の世帯

※借入申込年度の4月1日において、18歳未満であること。

フラット50 返済期間の上限が50年間

住宅売却の際、借入金利のままで購入者へ住宅ローンの返済を引き継ぐことが可能です。

所定の確認資料を提出することで、住宅の耐震性に応じた地震保険料の割引を受けることができます。

耐震等級2 → 割引率30%

耐震等級3 → 割引率50%

2025年(令和7年)入居の場合

全ての世帯4,500万円

控除率0.7%控除期間最大13年間 最大455万円控除

※住宅ローン減税と投資型減税は併用不可

標準的な性能強化費用相当額(上限650万円)の10%を
その年の所得税から控除

2026年度(令和8年)3月31日までに新築された住宅

一般住宅控除1,200万円 → 長期優良住宅控除1,300万円

一般住宅1〜3年間 → 1〜5年間へ延長


24時間換気

家の中の空気を自動的に循環させるシステムです。約1時間で家の中の半分の空気が入れ替わるため、
カビによるシックハウス症候群の予防や生活臭の抑制や湿気対策にも役立ちます。

給気:機械 排気:機械

機会を通し一定の湿度にし給気をするため、真冬でも暖かく真夏でも涼しい空気を給気し、換気による暑さや寒さに影響されない年中快適な室内環境を叶えます。室内温度や湿度を一定に保つことができるため、冷暖房費の節約も期待できます。

自然給気 排気のみ機械

排気のみ機械を使用するため、電気代を抑えられます。
フィルターと本体のみのお手入れで済みますので、メンテナンスに出来るだけ手間をかけたくない方にもおすすめです。


耐火・耐震性能

省令準耐火

省令準耐火構造は、屋根に不燃材、天井や壁に石膏ボードを用いることで、火のまわりを抑え、隣の部屋や家に燃え広がりにくくした住宅です。一方、一般木造はこうした防火措置がなく、火災時に延焼しやすい構造となっています。

耐震等級(構造躯体の損傷防止)

地震に対する構造躯体の損傷(大規模な修復工事を要する程度の著しい損傷)の
生じにくさ」を等級で表示しています。


建築基準法レベル 1.0倍 耐震等級1は建築基準法と同レベルの耐震性

等級1で想定する地震力の1.25倍の地震力に対する強さ

最高等級1.5回 等級1で想定する地震力の 1.5倍の地震力に対する強さ